雨や雪・山地や川が多い日本は、建物や道路・人命にまで被害を与える土砂災害が多い国です。土砂災害に遭うと、所有する物件や入居者にも危険が及ぶため、大家さんはできる限り土砂災害に巻き込まれない対策をするよう求められます。

今回は、土砂災害の危険回避に有効な土砂災害ハザードマップについて解説します。土砂災害ハザードマップを知っておくことは賃貸経営にも役立つので、賃貸物件を所有する大家さんは必見です。

土砂災害ハザードマップとは

土砂災害ハザードマップとは、土石流や地すべり、急傾斜地の崩壊などの被害を想定したマップのことです。被害の大きさによって地図が色付けされるため、誰でも簡単に一目で被害予測を確認できます。土砂災害防止法に基づいて各市区町村が作成しており、国土交通省のポータルサイトにはすべてのデータが集約されています。

本来土砂災害ハザードマップは、日本で頻発する土砂災害のリスクと避難に関する情報を知らせるツールであり、一人ひとりがそのような情報を把握しておくためのツールとして作られました。そのため、土砂災害の被害だけでなく避難経路や避難場所なども記載されているケースがほとんどです。

土砂災害の被害や避難経路を大家さんが知っていれば、入居者に対して正しい知識を広めることができます。自分の所有する物件や入居者をできる限り守るためにも、土砂災害ハザードマップは有効的に活用できるツールです。

土砂災害ハザードマップの見方

土砂災害ハザードマップは、国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」で誰でも簡単にチェックできます。ハザードマップポータルサイトには、災害リスクを地図に重ねて表示させる「重ねるハザードマップ」と市区町村ごとのハザードマップを確認できる「わがまちハザードマップ」の2種類があります。それぞれの詳しい見方を見ていきましょう。

＜重ねるハザードマップ＞
1：地域を選択
地図から地域を選ぶか場所を入力して、土砂災害情報が知りたい地域を選択します。

2：土砂災害を選択
「重ねるハザードマップ」では、以下6つの情報をチェックすることが可能です。

・洪水
・土砂災害
・高潮
・津波
・道路防災情報
・地形分類

この中から土砂災害をクリックすると、土砂災害被害の記載された地図が表示されます。

３：災害リスク情報
左に表示されているのは、土砂災害に関係ある災害リスク情報7項目とそれらの表示色です。

・急傾斜地の崩壊
・土石流
・地すべり
・土砂流危険渓流
・急傾斜地崩壊危険箇所
・地すべり危険箇所
・雪崩危険箇所

最初はすべての項目が表示されている状態で、左上の「表示」ボタンを操作すると知りたい情報だけを見ることが可能です。

＜わがまちハザードマップ＞
1：地域を選択
地図から地域を選ぶか場所を入力し、土砂災害情報が知りたい地域を選択します。

2：災害種別を選択
地域を選択すると災害種別を選択する画面が表示されるので、土砂災害ハザードマップの「リンクを開く」をクリックしましょう。そうすると、それぞれの市区町村ホームページに移行するので、詳しい情報を確認できます。

「わがまちハザードマップ」は、各市区町村によって作成されています。地域によっては公開されていない情報もあるため注意しましょう。

土砂災害ハザードマップは賃貸経営にどう役立つ？

先述の通り、土砂災害ハザードマップは日本で発生する数が多い土砂災害のリスクと、避難に関する情報を伝えるツールです。これらの情報を大家さんが把握しておけば、賃貸経営にも大いに役立てられます。

・入居者に安全な情報を紹介できる
・賃貸物件の防災対策に役立つ
・土砂災害被害が少ない地域の賃貸物件を購入することができる

■入居者に安全な情報を紹介できる
土砂災害ハザードマップを知らない人にとって、自分が住んでいる地域の土砂災害のリスクを知る機会は少ないでしょう。そんな入居者に不動産会社から土砂災害のリスクや避難情報を伝えてもらうことで、大切な入居者の命を守ることができ、入居者からの信頼にもつながります。

さらに、入居を検討している人から土砂災害に対しての防災対策を聞かれる機会もあるかも知れません。土砂災害ハザードマップの情報を把握しておけば、入居予定者からの疑問にもスムーズな対応が可能になります。

■賃貸物件の防災対策に役立つ
所有する賃貸物件が万が一、土砂災害の被害を受けそうな場合は、それに伴った十分な対策が必要です。物件の築年数が古い場合は、土砂災害によって倒壊するおそれは高くなります。できる限りそうならないように、物件の耐久性を高めておくことも対策の1つです。

所有する物件が災害に遭った場合、建物の修繕責任は原則大家さんにあります。そうなった場合、費用負担は大きくなってしまうので、それを避けるためにも、前もって保険に入っておくのもおすすめです。火災保険は、保証内容に土砂災害の特約が付帯されている場合もあります。

土砂災害を補償してくれる保険に加入しておけば、もしものときにも安心できます。

■土砂災害被害が少ない地域の賃貸物件を購入することができる
新しい賃貸物件を発掘している大家さんは、どんな場所にしようか迷うことも多いのではないでしょうか。そのような場合は、土砂災害ハザードマップの活用がおすすめです。土砂災害の被害が少ない場所の物件にすることで、入居者の安心にもつながります。賃貸物件のアピールポイントにもなるため、入居率の向上が期待できるかもしれません。

まとめ

土砂災害ハザードマップは、土砂災害のリスクや避難に関する情報をチェックできるツールです。土砂災害が多い日本では、土砂災害ハザードマップを使って、正しい情報をつかんでおくことが防災・減災の大きなポイントです。大家さんがこういった情報を把握していれば、賃貸経営にも大きく役立てられます。

土砂災害ハザードマップは日々情報が更新されます。随時確認して最新の情報をつかんでおきましょう。