空室対策にはいろいろな方法がありますが、単身者向けのアパートで最近注目されているのが、家具家電付き物件にするという対策法です。一人暮らしを始めるときの費用で大きなウエイトを占める家具、家電が付いている物件であれば、引越し費用を大幅に抑えられます。

家具家電付き物件にするのはお金がかかりますが、費用対効果が非常に高い空き室対策としておすすめです。

今回は、空室対策として家具家電付き物件にするメリットやデメリット、どのような入居者に向いているのかなど、詳しくご紹介します。

空室対策として家具家電付き物件にするメリット

空室対策として家具家電付き物件にするメリットは、インターネットでの物件検索時に閲覧される可能性が上がることです。

家具家電付き物件は海外ではスタンダードですが、日本ではまだまだ数が少ないのが実情です。しかし、引越し費用を抑えたいという方、単身赴任の方等の需要が一定数存在します。
大半の物件検索サイトでは「家具家電付き物件」という検索条件があり、そういった方に閲覧してもらえれば、空室が埋まる可能性も高まります。

空室対策として家具家電付き物件にするデメリット

家具家電を設置するということは、当然ですがその分費用がかかります。また、賃貸物件でもともと設置されている設備は、大家さん管理となるため、故障した場合は修理や買い換えをしなくてはいけないというのがデメリットです。

しかし、何ヶ月も空室状態が続けば、その分家賃収入がなくなるのですから、マイナスを減らすための投資と考えれば、大きなデメリットではないでしょう。

家具家電付き物件はどんな入居者に人気？

空室を埋めるためには、ターゲットを絞った対策を行うことが重要です。家具家電付きにするとしても、ターゲットがずれていれば空室対策にはならないので、どのような入居者に人気があるのかをチェックしておきましょう。

初期費用を抑えたい方

最近は、家具や家電もリーズナブルな価格で買えるようになりましたが、それでも一式そろえるとなると10万円から20万円はかかってしまいます。

引越し代や敷金、礼金、家賃だけでも相当な費用がかかるので、初期費用の負担は相当大きくなります。そのため、予算に余裕がない学生や初めて一人暮らしをする方にとっては、とてもありがたいサービスといえます。

単身赴任のサラリーマン

単身赴任のサラリーマンは、住む期間が限定されているので、家具や家電にできるだけ費用をかけたくないという意見が多く聞かれます。

自分で購入してしまうと、次に引越すときの費用が高くなったり、処分する費用がかかったりするため、必要最低限の家具家電で十分と考えている方が多いと考えられます。

家具家電付き物件が効果的な物件の特徴

家具家電付きにすれば、どのような物件でも空室対策ができるというわけではありません。アパートの形態によって効果は変わるので、効果的な物件の特徴を知っておくことも大切です。

学生向けのアパート

もともと学生向けに作られている1Kや1DKのアパートは、他の物件でも家具家電付きになっているケースが多々あります。物件を比較した場合、家具家電付き物件を選択する傾向にあるので、学生向けアパートは家具家電付きにすると空室対策への効果が高くなります。

単身赴任での需要が高い立地

企業の工場や店舗、支社があるエリアは単身赴任が多くなります。物件がエリアの範囲内、もしくはその近くというのであれば単身赴任の需要も高いと考えられるためので、家具家電付き物件にすると効果的です。

空室対策として効果的な家具・家電

空室対策として家具家電付き物件にする場合、入居者がどういったものを必要としているかを把握しておく必要があります。ここでは、より効果的な空室対策ができる家具・家電を紹介します。

家具

家具は好みがあるので、あまり細かいものまでそろえる必要はありません。基本的には大型で生活するには必要なもの、そして処分や引越しで費用が発生してしまうものを設置しておくのがベストです。

・ベッド
・ライティングデスク
・ソファ

これらの家具は、学生でもサラリーマンでも必須なので設置しておきましょう。ただし、ロフトが付いている物件は、ライティングデスクだけで大丈夫です。

家電

家電は、家具よりも生活に必要不可欠なものが多いので、できるだけ充実させておくのが理想です。しかし、何でもかんでもそろえてしまうと管理やメンテナンスが大変になりますし、設置費用も高額になってしまうので、入居者にとって「あれば便利」なものを厳選して設置しましょう。

・冷蔵庫
・洗濯機
・電子レンジ

無線Wi-Fiやテレビなども人気はありますが、Wi-Fiは自分で簡単に設置できますし、パソコンをテレビ代わりにしている方も多いので無理にそろえる必要はないでしょう。

家具家電付き物件の家賃相場

家具家電付き物件にした場合の家賃は、市場相場よりも5,000円ほど高くなります。このプラス部分には、設置費用や将来的に必要となる修繕費や交換費用などを含んでいるので、費用回収の期間に合わせて設定しましょう。

費用対効果を考えて、賢く空室対策をしましょう

家具家電付きにすると、費用がかかるだけではなく、故障したときの修理や退去時のメンテナンスなどが必要となるなどデメリットの方が気になるかもしれません。しかし、設置費用や修理費用などは家賃に上乗せすれば1年ほどで回収できるので、思っているよりも負担は少なくなります。

家具家電付き物件は部屋がなかなか埋まらない、回転が悪いなどの悩みがある場合はぜひ検討してみてください。