2020年は、コロナウィルスの影響もあり、「テレワーク」という働き方が広まった年です。そして、テレワークの導入により賃貸物件に求めるニーズに変化が起こり、引越しを検討する人も増えています。

今回は、テレワークが新しい働き方となりつつある今、賃貸物件にどのようなニーズが求められているのかをご紹介します。テレワーク対応のリフォームを検討中の大家さんは必見の内容です。

テレワーク環境の整った物件へのニーズや今後の見通し

テレワークとはICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる働き方と呼ばれています。テレワークには、在宅勤務・サテライトオフィス勤務・モバイルワークの3種類がありますが、コロナ禍で増えたのが、在宅勤務形態です。

コロナ禍以前より、ペーパーレス化やクラウドの活用などにより、テレワークを導入する企業が増え続けていました。2018年には19.1%、コロナ禍直前の2019年9月末時点では20.2%というデータが上がっています。

※参考元：総務省 令和2年版情報通信白書

そして、2020年6月に東京都が行ったテレワーク導入実態調査結果では、57.8%にも及ぶ導入率となっています。
※参考元：東京都ホームページ

多くの企業が新型コロナウィルスの感染症対策として、テレワークを導入しましたが、終息後もテレワークを続ける企業があることが予想されます。そして、子育てや介護などとの両立の観点から、今後もテレワーク化が進んでいくと考えられるでしょう。

テレワークをきっかけに引越しの検討を始める人が増加中

テレワーク導入以前の賃貸選びの優先度は、職場に近いこと、駅から徒歩圏内で通勤に便利な場所ということが条件でした。しかし、テレワークで出社回数が減ったことから、職場や駅の近くである必要がなくなったのです。

オフィスに近い都心や駅の近くは、どうしても家賃が高くなってしまいます。しかし、出社の必要がなく、駅近くの必要がないのであれば、郊外へ引越して家賃を抑えたいと考える人が増えるのも当然のことといえます。また、新たに仕事部屋を作りたいと考える人も多いようです。

一方、家で仕事していると、オンとオフの区別がつかずストレスになることも考えられます。家族のいる人など、仕事のスペースを確保できないことは、ストレスに感じることでしょう。

テレワーク対応物件として人気の条件と設備の傾向

テレワーク対応物件では、どのような物件が人気なのでしょうか。また、テレワークに対応した設備の傾向などをご紹介します。

テレワーク用の部屋を作れる2K以上の間取り

テレワークには、オンとオフを切り替えられる環境が理想です。そのためには、プライベートと仕事の空間を分けるため、部屋が2部屋以上ある物件が人気となります。

単身者では1LDK以上、ファミリー世帯ではサービスルームなどがあると、より需要が高くなります。

ストレスを感じないインターネット環境

テレワーク対応物件で必要な条件は、やはりインターネット環境が整っていることです。通信速度が速い、利用料が無料といった物件は、今後さらに需要が増えるでしょう。もちろん、引越してすぐにインターネットが使えることも重要な条件といえます。

防音対策のされた物件

テレワークで、日中家にいるようになると、今まで気にならなかった音が気になるという人も多いようです。また、オンライン会議では普段の会話より大きな声で話すことも多いでしょう。

そのため、部屋探しの際には防音対策のされた物件を求める人が増えると考えられます。吸音材や遮音材で壁を覆ったりするのも大事です。

収納が豊富

ペーパーレスの時代とはいえ、家で仕事をすると紙の資料などが増えます。そのほかにも、仕事で使う道具など、プライベートとは分けて収納したいという人も多いでしょう。そのため、収納が豊富な物件が好まれる傾向があります。

駅近や通勤時間を重視しない

駅近や通勤時間にこだわらなくてもよくなるため、デメリットだった立地のよくない物件であっても需要が増えると考えられます。

備え付けのワークスペースを設置したり、省エネのエアコンに変えたりするなど、テレワークに特化したアピールが空室対策につながるといっても過言ではありません。これから新しくマンションを建てるなら、共用部分にワーキングスペースを作るのもおすすめです。

テレワークニーズにあわせて空室対策を検討しましょう

今回はテレワークにおいて、賃貸物件にどのようなニーズが求められているのかをご紹介しました。ネット環境が整っていることはもちろん、防音対策や室内にワークスペースを設置するなど、工夫次第で空室対策に有効です。

駅から遠いなどの理由で入居率が悪かった物件なども、テレワーク対応の設備を整えて空室対策に役立ててみてください。