新型コロナウイルスの影響で、在宅勤務や外出自粛の動きが強まっています。お家時間が増えるとともに、ケーブルテレビの導入を検討する方も少なくありません。ここからは、ケーブルテレビを導入するメリットや注意点、セット契約について詳しく解説していきます。

動画コンテンツの需要の伸び

コロナ禍の影響でお家にいる時間が増えたこともあり、動画コンテンツへ需要が伸びています。

【有料動画配信サービスの利用率の推移】

引用元：インプレス総合研究所「動画配信ビジネス調査報告書2021」

インプレス総合研究所が2021年5月に発表した「動画配信ビジネス調査報告書2021」によると上記のグラフでわかるとおり、「3ヶ月以内に有料の動画配信サービスを利用したことがある」と答えた人の割合は、コロナ禍以前の2019年と比べると8.4ポイントも1.48倍増加しています。

【よく視聴する映像・動画の種類（複数回答）】

引用元：インプレス総合研究所『動画配信ビジネス調査報告書2021』

同調査の「よく視聴する映像・動画の種類」によると、動画共有サービスや有料の動画配信サービスなどを視聴すると回答した人の割合は、コロナ禍以前と比べると増えていることが上記のグラフからもわかります。

とはいえ、まだまだTV番組と回答する人の割合が大きいのも確かです。しかし、コロナ禍以前と比べるとその割合は減っています。

コロナ禍での外出自粛を背景に、生活者の映像・動画視聴スタイルはますます変化していることが読み取れます。有料動画コンテンツへの需要は、今後も増加していくことでしょう。

ケーブルテレビとは

賃貸物件の設備欄などで、「CATV対応マンション」「CATV付き」という記載がしてあるのを目にしたことはありませんか？ローマ字で書いてあると少々わかりづらいのですが、CATVとはケーブルテレビのことを指す表記になります。

ケーブルテレビとは、地上波や衛星放送が受信しにくい地域において、ケーブルを介して電波を受信してテレビを見られるようにしたものです。特定のサービスエリアで地域に根差した情報提供を行うケーブル局が多いですが、複数のケーブル局を統括して全国展開している事業者（J:COM等）もあります。

所有アパート・マンションにケーブルテレビを導入するメリット

それでは、ここからは、アパートやマンションにケーブルテレビを導入するメリットを見ていきましょう。

メリット①入居者満足度の向上、空室対策

ケーブルテレビには豊富なコンテンツが揃っており、契約内容によってはBSやCS放送も視聴可能です。賃貸住宅を探す際、ケーブルテレビ対応を条件にして探す人がいるぐらい需要があります。元々ケーブルテレビ対応の物件は人気があり、空室対策として導入する大家さんも多かったのですが、コロナ禍でさらにその需要が高くなっています。

2019年にはケーブルテレビ国内最大手の「J:-COM」と動画配信サービス最大手の「Netflix」が提携を発表。Netflixのインターネット動画を、J:COMのケーブルテレビ受信機で見られるようになりました。

メリット②ケーブルテレビとインターネットの「セット契約」で割引になる

賃貸住宅の「2020人気設備ランキング※」でも1位にランクインした「インターネット無料物件」。コロナ禍でテレワークや在宅勤務を行う人が増加し、その需要はさらに高まっています。

ケーブルテレビの会社ではインターネットや固定電話も契約でき、その際に割引になるケースがあります。ケーブルテレビとインターネットをセットで契約することで入居者にとって付加価値となり、空室対策に有効といえます。

なお、無料インターネット回線の契約についてはこちらの記事でも詳しく紹介しておりますので、興味をお持ちでしたらチェックしてみてください。

※引用元：「全国賃貸住宅新聞 人気設備ランキング2020」（2020年10月／株式会社全国賃貸住宅新聞社 調査）

メリット③立地や悪天候に左右されない

ケーブルテレビは元々、地上波や衛星放送の受信状況が悪い地域で需要がありました。しかし地上波や衛星放送をしっかり受信するはずの地域であっても、新たに建設された建物の影になったり、悪天候で障害が起きたりすると電波を受信しづらくなってしまう場合があります。特に都市部では、常に新しい建物が建っていきますので、地上波などの受信が不安定になります。

その点、ケーブルテレビは有線接続なので、立地や悪天候に影響されることがありません。いつでも快適に番組が見られるというのは大きなメリットだといえます。

所有賃貸物件にケーブルテレビを導入する際の注意点

ここからは、ケーブルテレビを導入する際の注意点を見ていきましょう。

注意点①費用対効果の検討を

ケーブルテレビを導入するには、初期工事の費用がかかります。また、毎月の利用料について大家さんが負担する場合には月額料金もかかってきます。

ケーブルテレビの月額料金は大家さんの負担とした方がもちろん空室対策となりますが、費用対効果を十分考慮して検討する必要があります。可能であれば、入居者にアンケートを取ってみるのも良いでしょう。

注意点②対応エリアかどうか確認を

ケーブルテレビを導入する際に、対応エリアかどうかを確認する必要があります。物件所在地が希望のケーブル局のサービスエリア内かどうかをしっかり確認しましょう。

注意点③ケーブルテレビ導入時には入居者への説明が必要

既存の物件にケーブルテレビを導入する際は、下記の内容を入居者に知らせる必要があります。

・ケーブルテレビ工事、チューナーの設置が必要であること
・利用できるサービス内容
・入居者側に料金が発生する場合について

特に、料金については詳しく説明しておかないと、入居者の不安を煽ってしまいますので注意が必要です。ケーブルテレビ会社から資料を取り寄せるなどして、大家さん自身も料金体系についてしっかり理解し、質問された場合は丁寧に答えるようにしましょう。

在宅勤務、外出自粛…ケーブルテレビで、コロナ禍で高まる「おうち需要」に答える空室対策を！

今回は、ケーブルテレビの導入について解説しました。コロナ禍でおうち家時間が増えている現在において、ケーブルテレビの需要は今後も高まっていくと予想されます。空室対策の一手として、ケーブルテレビの導入を検討してみましょう。

なお、エイブルでは「エイブル Wi-Fi by J:COM」を提供しており、賃貸物件の付加価値を上げるサポートをしています。お気軽にお問い合わせください。